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ポツダム宣言から降伏までのまとめ
    「何も選ばない」生き方のすすめ

1945年7月26日、アメリカ合衆国、中華民国および英国の連合軍はポツダム宣言を発した。この時点ではソビエトは中立の立場であった。日本はこれを無視。

既に、東京大空襲など大都市が壊滅状態になって4ヶ月近くが経過している7月、ポツダム宣言を昭和天皇は「もう一度戦果を上げ」て降伏もしくは和解の条件を上げるとして受け入れなかった。その日から降伏までの、ほんの数週間に悲しい出来事が大きくなったことは事実。(但し、本当に天皇の意見だったかどうかは出典が確認できていない。)

8月6日広島市への原子爆弾投下。
8月8日ソ連の宣戦布告。
8月9日長崎市への原子爆弾投下。
8月10日国体の変更を伴わないかどうかを連合国に確認。
8月14日回答を待たずに御前会議で、昭和天皇の裁断によりポツダム宣言受諾が決定
8月15日昭和天皇、戦争の終結を国民に伝える玉音放送。

上記の流れを追っていくと、2つの原爆とソ連の参戦により、敗戦の相手国を増やしてしまったことが悔やまれる。その理由は「国体の維持」という、現体制の保身に集約されていることを考えると、さらに責任は大きいと言える。

しかし、ソ連の参戦などを警戒したアメリカが、より戦勝後の日本の統治に意欲を燃やしたことは非常に運が良かったのかも知れない。ソビエトや中国に占領されていたとしたら、日本の文化の毀損度は、アメリカ統治による毀損度とは比べものにならないくらい大きかっただろう。(10日の御前会議での昭和天皇の決断は、遅かったことは否めないが、戦後のアメリカ占領の流れをギリギリ保ったことは功績と言えるのかも知れない。)

今、中国が「世界の中心の国」であることを数百年ぶりに意識しはじめて、一部に日本を属国と考えるような勢力の台頭も危惧される。アジア通貨統合など、やんわりとした合流は避けられない時代となったとしても、少しでもその時期を先延ばしにするような政策が求められる。政策といっても、政治家は何も考えていないし、官僚も保身ばかり。こうなると、アメリカに統治された時と同じように運に身を任せるしか無いのか?。

ただ、言えることは、中国やロシアが今のままでは無く、かつての日本のように外国文化や考え方を受け入れることが出来たら、文化的な国家になることも間違いでは無いだろう。私が昔、大学で勉強したロシア文学や中国文学の誠実な精神性というもの、それらの先祖の思想が花を咲かせて、もしかしたら新たな価値観を生み出すかも知れない。

いずれにしても、今の日本人は労働時間ばかり長くて、仕事の密度が低すぎる。かつてはそれを補う技術力があったのだが、それが激減していることを考えると、先ほどの日記の繰り返しになるが「勤勉さを取り戻すこと」しか無いだろう。タイムカードを押している時間に、なんとかして仕事をしないでおこうと考える人間を責めなければ、将来リスクが発生しても、日本人を大切な隣人と考えてもらえない。

敗戦当時の日本人というのが、アメリカ人から見て誠実で勤勉に見えたことは間違いのない事実なのだから。

※但し、原爆はもとより、東京や大阪などの民間人を絨緞爆撃されたことは、孫の代まで伝える必要がある。


【ポツダム宣言】
ポツダム会談での合意に基づいて、アメリカ合衆国、中華民国および英国の首脳が、1945年(昭和20年)7月26日に大日本帝国(日本)に対して発した、第二次世界大戦(大東亜戦争、太平洋戦争)に関し、「全日本軍の無条件降伏」等を求めた13条から成る宣言。
(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9D%E3%83%84%E3%83%80%E3%83%A0%E5%AE%A3%E8%A8%80)


【ソ連対日参戦】
満洲における日本の軍事力が急速に低下する一方でドイツ軍は敗退を続け、ソ連側に余力が生じたことでソ連の対日参戦が現実味を帯び始める。
(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%BD%E9%80%A3%E5%AF%BE%E6%97%A5%E5%8F%82%E6%88%A6)


こうした状況下で、二月に平沼騏一郎・広田弘毅・近衛・若槻礼次郎・牧野伸顕・岡田・東条ら七人の重臣によって時局に関する上奏が行われた。これら七人の重臣の中で、近衛だけが明確な政治的方向性を持って上奏した。(19)近衛は「最悪ナル事態ハ遺憾ナガラ最早必至ナリ」として、敗戦が最早避けられないことを述べ、「国体護持ノ立場ヨリ最モ憂フベキ」なのは「共産革命」であり、それを回避するためには、「一日モ速ニ戦争終結ノ方途ヲ構ズベキ」という考えを上奏した。これに対し天皇は「モウ一度戦果ヲ挙ゲテカラデナイト中々話ハ難シイト思フ」(20)と答えた。
(http://megalodon.jp/2010-0505-1321-26/www.bl.mmtr.or.jp/~k-hideya/sotsu2.htm)


この宣言が出ても、戦争継続派は非常に強硬ではあったが、広島・長崎への原爆投下、ソ連の参戦など戦局はより緊迫し、鈴木首相・米内海相らは「国体護持」だけを条件にしてポツダム宣言を受諾すべきだと主張し、日本側の自主的武装解除などの四条件付き受諾をとる阿南惟畿(惟幾)陸相・梅津美治郎参謀総長らと対立した。この結論は一〇日の御前会議に持ち越され、天皇の「聖断」によって、「国体護持」のみを条件としてポツダム宣言を受諾することに決定した。
(http://megalodon.jp/2010-0505-1321-26/www.bl.mmtr.or.jp/~k-hideya/sotsu2.htm)


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昭和天皇が信頼していたとされる阿南惟幾がもっとも強硬派だったとの説が有力である。部下を押さえる為に強硬派を演じていたとの説もあるが、下記の臨終のくだりを見ると、やはり強硬派だったのだろう。降伏直後に切腹しており、介錯を断ったまま亡くなっている。ご子息も出世されているようで、その潔さで体面を保たれたのかも知れない。「斬れ」と言い残された米内は昭和天皇の戦争責任を無くし、代わりに東条英機に全責任を負わせる密約をアメリカと結んだ。この記録は、昭和天皇に戦争責任が少なからずあったことを裏付けるものである。


一方臨終の際「米内(終戦を支持していた米内光政海軍大臣のこと)を斬れ。」と口走っている
(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%98%BF%E5%8D%97%E6%83%9F%E5%B9%BE)


マッカーサーの秘書官フェラーズ准将は、米内をGHQ司令部に呼び「天皇が何ら罪のないことを日本側が立証してくれることが最も好都合だ。そのためには近々開始される裁判が最善の機会だと思う。この裁判で東條英機に全責任を負わせるようにすることだ。」と語り、米内は「同感です」と答えたと言う
(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%B1%B3%E5%86%85%E5%85%89%E6%94%BF)
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